イタタタっ 少しだけ意識高い底辺の悪あがき

超多留年→既卒フリーター→希少ガンステージⅣになった正真正銘職歴なしド底辺が、ニュースのキュレーションとか本の要約しちゃう痛いブログ

底辺から見るニュース「コロナ禍でJクルーが米大手小売の経営破綻の第一号だってよ」


 

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どーも、準一です。
 
この記事は、社会の構成員としてほとんど機能していないガチ底辺が、
日々のニュースをサクッとキュレーションしていくシリーズです。
 
主だった構成としては、
1.ニュースのシンプルな要約 
2.その事象の原因や影響 
3.世間の反応 
4.底辺から見える景色 
の4軸で成り立っています。
 
社会的弱者に付き合う時間なんかないわ!!
って人は、最初の5W1H記法に則った
「ニュースのシンプルな要約」
だけにでも目を通していただければ、ごみ底辺冥利に尽きます。
 
 
私に存在理由をください(土下座懇願)
 
 

ニュースのシンプルな要約

いつ?
NY時間の2020年5月4日
どこで?

 アメリカで

誰が?
 米大手小売 J.クルー グループ
何したん?
 連邦破産法11条の適用を米裁判所に申請したってさ。
なんで?
そもそも苦境に立たせられていたところに新型コロナの大打撃を受けてもうあかーん!だとさ。
具体的な内容は?

【これから】

裁判所に申請して4億ドル(約430億円)の資金を調達し、業務を続けながら再建を目指すとさ。

【グループとして】
同グループ内で好調だった姉妹ブランド「MADEWELL」を分社・上場させて負債の返済資金調達予定だったが、そのままグループの一部として存続することに。

 

 

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参考トピック

関連ワード

"J. Crew"

1983年設立の「シンプルでハイクオリティ」がコンセプトの米ファッションブランド。

オバマ前大統領のミシェル夫人愛用ブランドでもある。

カタログ通販専門販売という当時としては先進的な販売スタイルで、89年には小売ビジネスへと拡大。

日本では93年に伊藤忠やレナウンとライセンス契約を結んでいたが、2009年に日本での店舗販売から撤退した。

 

"経営破綻"

会社の借金=債務が重なり、事業が成り立たなくなった状態。定義範囲が広い。

 

"倒産"

法的倒産」と「私的倒産」の2つに大別される。

「法的倒産」では

再建型の「民事再生法」と「会社更生法」と、

決算型の「破産」と「特別決算」の

計4分類される。

「私的倒産」は「銀行取引停止」と「内整理」に分けられる。

 

"民事再生法"

会社が消滅するわけではなく、裁判所によって再生計画を認可してもらう「民事再生手続き」を規律する法律。

 

"連邦破産法11条"

再建型の企業倒産処理を規定したもので、日本の民事再生法に類似する。

経営陣は申請から120日以内に再建計画を出し、債権者の過半数且つ債権額の2/3以上の債権者の同意を得て裁判所の認可を得る必要がある。


"レバレッジドバイアウト(LBO)"
企業買収の手法の一つ。

買収を計画している企業が、買収先の資産等を担保に資金調達し、買収後に資産の売却等を行ってキャッシュフローを増加させ、負債を返済していく手法。

少ない自己資本で大きい資本の企業を買収できることから、テコの原理になぞらえてこう呼ばれている。

 

原因/環境要因

ECサイトの台頭による経営悪化


2011年のLBOの17億ドル(約1819億円)の負債を抱えていた

・新型コロナウィルス感染拡大により、事業の立て直しや債務削減の計画に狂いが生じちゃった

今後の影響

まだまだコロナの影響は続く中、経営再建はかなり難しいかもね。

比較できる過去事例

コロナ禍による米大手企業の経営破綻はこれが初めて

(追記)フィットネスジム「ゴールドジム」を運営する米GGIホールディングスも同日に連邦破産法11条の適用申請して経営破綻していたことが判明。

 

ニュースに対する反応

清明 祐子

(マネックス証券代表取締役社長)

 2011年にTPGとLeonard GreenにLBOされたていてとても厳しい状態だったのだろう。

まだ続くコロナ禍で再建させられるのか注目だ。

村上 由美子

(OECD東京センター所長)

Jクルーは、ミッドレンジ向けの週末お出かけ用カジュアルが主力だったが、外出禁止による売り上げ激減が避けられなかったのは驚きではない。

これからはオフィス向け衣類メーカーや、高価格帯ブランドも経営不振が続出するだろう。

 

佐藤 元則

(NCB Lab. 代表)

元来通販ブランドとして立ち上がったJクルーは、今から40年程前のカタログ全盛期はバナナリパブリックやビクトリアズシークレットと並んで、マリンライフをテーマに一世風靡していた。

カタログ→リアル店舗進出に拡大して個性がなくなった。店舗の家賃と在庫が重い。

 

まだまだ続く派

 政府・中央銀行の巨大な財政・金融政策の一方で、現実としてビジネスが回復しないケースもあるだろうし、これからもっと続く

今のところ破綻してるのは、コロナ以前から経営不振だったり、レバレッジが効かせすぎていた企業が中心だが、コロナ禍が長引くほど、行動封鎖が解除されても以前と同様の業績にならない業態も多いだろう

日本だとライザップが気になる。

盛者必衰かぁ派

 Jクルーは日本から撤退したが、その後のクリエイティビティが注目されて、日本のアパレル企業がこぞって参考にした。

NYにLiquor Storeがオープンした時は、NYに来たファッション業界人は必ず訪れる場所だったし、トッドスナイダーがデザイナーになって日本の業界も皆影響を受けていた時代もあった。

好きなブランドだっただけに残念。

※ここに載せるものは第三者の意見であり私個人の思想を反映させるものではありません。
私もできるだけフラットな目線を持つように心掛けますが、"私が第三者の意見を掻い摘んで紹介する"というプロセス上、私の偏った考え、或いは知識不足等に起因する誤解釈によって第三者当人が意図しない表現になってしまう可能性もありますので、予めご了承下さい。

 

底辺から見える景色

 昨日の「イタリア経済活動再開」の記事でもそうだけど、

やっぱりコロナ以前に蓄えがないと持久戦なんかできるわけないよね。

 

それは国でも企業でも、もちろん家庭でも。

 

国は、国民生活のセーフティネットを敷くのがまず根本だけど(理想論では。現実は知らん。)、企業は営利組織だから見込みがないと淘汰されちゃうかもね。

 

あ、国民もあぶれる可能性は大か。

 

企業活動の下に国民生活も深くかかわってるからこれがなんとも難しいけど。

 

両方とも国自体がそもそも上手く運営出来てなかったら土台無理な話であって、国そのものの救済措置ってのは国連とかの国際組織が担うのかな?

(下調べなしで適当に書いてます。自分、サボりまくってギリギリの文学部卒なんでそこらへんの知識皆無)

 

でも世界中が同時に大打撃を受けてるから、そんなことする余裕ある国なんてないし(日本は中国に色々やったけど)。

 

 

。。。。。。。。。。。。。。

 

 

 

なんか知識ないくせに適当な事書いてて、まったく意味わからんわ笑

 

Jクルーは大してお世話になってないけど、トッドスナイダーはスウェットとシャツ持ってて気に入ってるって理由で安直にこのテーマを選んでしまった。。

 

とりあえず調べる段階で「経営破綻」の定義とか種類、「破産」、「倒産」の違いとかの知識を仕入れられたから結果オーライかな。 

 

 

まぁ、このブログは今まで避けてきた時事問題・政治・経済の情報をインプット・アウトプットする訓練の場として設けているので、現状ではこんなレベルです。

 

ってか一生こんなもんかも知んないけど、生暖かい目でスルーしてください。

 

自分の主張?でもないけど、文章に自信を持って発信している段階ではないので、異論反論は甘んじて受け入れますし、むしろ勉強になりますわ。

 

 

とりあえず僕みたいな一底辺でも出来ることは、他人と接触を避けて、且つオンラインでの生産活動ですね。

 

このブログが生産活動に当てはまるか定かじゃないけど、そういうつもり正当化していくんでよろしくお願い奉る。

 

 

 

あ、他人と接触してないのはビフォアコロナからでしたん

 

 

 

 

ニュースソース

WWD JAPAN  https://www.wwdjapan.com/articles/1076352

Fashion

snap.com

 https://www.fashionsnap.com/article/2020-05-05/jcrew-bankruptcy/
共同通信  https://this.kiji.is/630010571028120673?c=113147194022725109

 

 

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